~ベリタス、「戦略」に関してレポート中の全ベンダーで最上位に ~
2017年 10月 4 日 - マルチクラウドデータ管理のリーダー企業であるVeritas Technologies(以下 ベリタス)は、本日、2017 年 9 月のレポート”The Forrester Wave™: Data Resiliency Solutions, Q3 2017 (Forrester Wave™: データ回復力ソリューション、2017 年第 3 四半期)”において、ベリタスがリーダーに認定されたことを発表しました。このレポートでは、「データ保護とリカバリを超える」データ回復力ソリューションの分析が行われました。具体的には、戦略、市場プレゼンス、提供する製品とサービスなど 39 の基準を用いて、7 社のベンダーが評価されました。
ベリタスは、「戦略」カテゴリと「拡張性」基準において、すべてのベンダーの中で最も高い得点を獲得しました。また、「技術パートナー」と「販売代理店」基準において最高得点を獲得しました。「管理しやすさ」と「設定と導入」基準においても最高得点を獲得しています。
ベリタスのエグゼクティブバイスプレジデント兼 CPO (最高製品責任者) であるマイク・パーマー (Mike Palmer) は次のように述べています。「データ管理を徹底するうえで、バックアップとリカバリは始まりにすぎません。企業は、複雑なマルチクラウド環境に存在するデータに対する可視性、大規模な停止やランサムウェア攻撃からの保護、厳しいコンプライアンス規制を遵守できる機能を必要としています。今日、お客様は、ベリタスの” 360 度データ管理プラットフォーム”を使ってこれらの課題に取り組まれています。このレポートでリーダーに認定されたことを光栄に思います。」
このレポートにおいて、ベリタスは、「360 度データ管理プラットフォームに関して成熟した戦略を構築し、企業のデータ回復力の要件に対応している」と記述されています。また、「Veritas Information Map により、データセンターの場所、ストレージ容量、保護対象のデータの種類、既存の容量、使用率、データの所有者、データの経過時間、コストなどといった重要な指標を 1 カ所で包括的に表示できるため、技術関連の支出を最適化したいと考えているお客様に有用である」とも述べられています。
“The Forrester Wave™: Data Resiliency Solutions, Q3 2017 (Forrester Wave™: データ回復力ソリューション、2017 年第 3 四半期)”の完全版は、こちらからダウンロードしてください(英語)。
ベリタスは、このレポートが公開される少し前に、データ保護、可視性、ストレージ、選択肢の強化に向けて、ベリタスの 360 度データ管理ポートフォリオに導入される一連の新技術を発表しました。Veritas Vision カンファレンスで発表した具体的な強化項目は次のとおりです。
*1 出典: NetBackup CloudCatalyst と競合他社のバックアップソフトウェアを比較した、2017 年にベリタス社内で実施したベンチマークテスト
以上
■Veritas Technologies LLC について
https://www.veritas.com/ja/jp/
情報は、企業にとって最も大切な資産です。Veritas Technologies は、”The truth in Information” の理念のもと、情報を究めようとするすべての企業を支援します。ベリタスのプラットフォームを利用するお客様は、どんなクラウドベンダーに縛られることもなく、デジタル変革の実現、マルチクラウドデータ管理の推進、さらにデータ保護、ワークロード移行、ストレージ最適化、コンプライアンス対策など、これからのIT とビジネスに関わるさまざまな課題の解決を目指すことができます。現在、Fortune 500 企業の 86% が、ベリタスのソリューションでデータ管理を徹底し、競争優位を実現しています。ベリタステクノロジーズ合同会社は、ベリタスグループの日本法人です。
*Veritas、Veritasロゴ は、Veritas Technologies LLC または関連会社の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
*その他製品名等はそれぞれ各社の登録商標または商標です。
将来に関する記述: 製品の今後の予定についての将来に関する記述は予備的なものであり、未来のリリース予定日はすべて暫定的で、変更の可能性があります。今後の製品のリリースや予定されている機能修正についてはベリタスが継続的な評価を行なっており、実装されるかどうかは確定していません。ベリタスが確言したと考えるべきではなく、購入決定の理由とすべきではありません。